「真面目に働いているのに、なぜかお金が貯まらない…」
「将来が不安で貯金はしているけれど、本当にこれでいいのだろうか…」
日々、多くの方のお金に関する悩みや資産運用のご相談に向き合っていると、ある共通点に気づかされます。
お金が貯まらない人や、資産が増えない人は、決して「浪費家」ばかりではありません。むしろ「良かれと思って」「真面目に」選んだ選択が、知らず知らずのうちにお金を減らす原因になっているケースが非常に多いのです。
今回は、金融の現場で数多くの資産状況を見てきた経験と、自身が日常の家計管理や資産運用で実践してきたリアルな視点から、「やってはいけないお金の使い方7選」を徹底解説します。
知識があるかないか、ただそれだけで数百万〜数千万円単位の差がつくのがお金の世界です。
今日の記事を最後まで読んで、ご自身のお金の使い方をぜひチェックしてみてください！！
銀行の窓口に行かない
まず最初にお伝えしたいのが、「銀行の窓口に行ってはいけない」ということです。
「お金の相談なら銀行に行けば安心」と思っていませんか？ 厳しい現実をお話しすると、銀行の店舗や窓口は、ボランティアではなくビジネスで運営されています。立派なビルの維持費や人件費をまかなうため、窓口で提案される商品の多くは「手数料が高い商品（銀行側に利益が大きい商品）」になりがちです。
窓口でよく提案される注意すべき商品
- 高い信託報酬（維持費）がかかる投資信託
- 構造が複雑で仕組みが分かりにくい外貨建て保険
現在では、スマホひとつでネット証券やネット銀行を開設できる時代です。ネット経由であれば、人件費がかからない分、業界最安水準の手数料で優れた運用商品（全世界株式や全米株式のインデックスファンドなど）を購入できます。
お金を増やしたいなら、「窓口で人に頼る」のをやめ、「ネットを使って自分で選ぶ」スタイルに切り替えましょう。
がん保険に入らない（不要な過剰保障を見直す）
日本の公的医療保険制度は、私たちが想像している以上に非常に手厚くできています。それにもかかわらず、「病気になったら怖いから」という不安感だけで、いくつもの民間保険や特約に毎月数万円を払い続けている人が少なくありません。
特に見直したいのが、必要以上に手厚く入りすぎている「がん保険」や民間医療保険です。
なぜ過剰な保険が不要なのか？
- 「高額療養費制度」が存在する 日本の健康保険では、1ヶ月の医療費が高額になった場合でも、自己負担額には年齢や所得に応じた上限（一般的な所得層であれば月数万円〜10万円程度）が設けられています。
- 保険は「めったに起きないが、起きたら人生が破綻するリスク」に備えるもの 数十万〜数千万円の貯金（生活防衛資金）がしっかりあれば、短期の入院や治療費は自己資金で十分にカバーできます。
保険の本質は「確率の低い大惨事への備え」です。毎月高い保険料を払い続けるくらいなら、その分を「万が一の時に自由に使える現金（貯金）」や「資産運用」に回す方が、長期的な安心につながります。
「無料の専門家」に相談しない
「無料でお金や保険の相談に乗ります！」という街の相談窓口やファイナンシャルプランナー（FP）のサービスを見かけたことはありませんか？
一見すると親切で魅力的に思えますが、ここにも裏があります。
相談料が「無料」ということは、彼らはどこから収入を得ているのでしょうか？
答えは明確です。「相談者に商品（保険や投資商品）を契約してもらった際に、金融機関から支払われる紹介手数料（バックマージン）」です。
無料相談の裏に潜むリスク
- 相談者にとって本当に最適な選択ではなく、「手数料（マージン）が高い保険」をおすすめされやすい。
- 中立的なアドバイスに見えて、誘導されている可能性がある。
本当の意味で中立なプロのアドバイスを受けたい場合は、商品販売のバックマージンを受け取らない「有料の相談サービス（時間制などで相談料を支払うスタイルのFP）」を選ぶか、自分で最低限のマネーリテラシーを身につけるのが最も安全です。
貯金「しか」しない
「投資はリスクがあるから怖い。一番安全なのは銀行口座に貯金しておくことだ」
そう考えているなら、発想を逆転させる必要があります。今の時代、「貯金しかしないこと」自体が、じつは大きなリスクになっています。
その理由は「インフレ（物価上昇）」です。
例えば、かつて100円で買えていたジュースが、120円、150円と値上がりしているのを実感していませんか？ モノの値段が上がるということは、「お金の価値が下がっている」ということです。
大手銀行の普通預金金利がいくら上がったとしても、物価上昇率（年2%〜3%など）には遠く及びません。銀行にお金を預けたままにしておくと、通帳の数字は変わらなくても、買えるモノの量が減り、実質的に資産が目減りしていくのです。
解決策：資産の「置き場所」を分ける
お金は以下の3つに分けて管理するのが基本です。
- 使うお金：日常の生活費（数ヶ月分）
- 貯めるお金：数年以内に使う予定があるお金（結婚、引越し、車の購入など）
- 増やすお金：当分使う予定がない余剰資金（10年以上の長期投資へ）
「増やすお金」に関しては、少額からでも新NISAなどを活用し、世界全体の経済成長に投資するインデックスファンド等へ回していくことが、インフレから資産を守る唯一の手段です。
資格の学校に通わない（安易な自己投資の罠）
キャリアアップや収入増を目指して「資格をとろう！」とするのは素晴らしいことです。しかし、いきなり数十万円の受講料を払って「資格のスクールや専門学校に通う」のは必要ありません。
資格取得において最も重要なのは「予備校に通うこと」ではなく、「自分でテキストを開き、問題を解く時間（自習時間）」です。
金融業界で働きながら「日商簿記2級」や「FP2級」といった資格を取得する際も、予備校に通わずとも、市販のテキストとYoutubeなどの無料解説動画を活用した独学で十分に合格レベルに到達できます！
なぜ学校に通うのがNGになり得るのか？
- 「お金を払ったこと」で満足してしまう（形から入る罠）
- スクールに通っても、結局家での復習時間を確保できなければ不合格になる
- 数十万円の受講料を回収できるほど、その資格が収入アップに直結するか疑問なケースが多い
まずは市販のテキストを1本買って自力で読み進めてみる。どうしても独学では理解できない高度な専門資格（公認会計士や弁護士など）でない限り、高額なスクール代を払う前に対策できることは山ほどあります。浮いた受講料は、そのまま実際の投資資金に回す方がはるかに効率的です。
現金払いをしない
いまだに日常生活の買い物をすべて「現金」で支払っている人は、毎年かなりの額をドブに捨てているのと同じです。
現代において、現金払いは「還元率0%の最も損な支払い方法」です。
クレジットカードや電子マネー、QRコード決済を利用すれば、支払い金額の0.5%〜2.0%程度がポイントとして還元されます。
ポイント還元をバカにできない理由
例えば、月間の生活費や固定費（光熱費、通信費、食費など）で15万円を決済する場合：
- 現金払い：還元0円
- 還元率1.5%のカード決済：毎月2,250円相当／年間で27,000円相当の還元
何もしなくても、日常の支払いをキャッシュレスに変えるだけで年間数万円分の節約（実質的な収入増）になります。ポイントをそのまま投資や日常の買い物に充てられる仕組みを活用するのが、現代の賢い選択です。
リボ払いを絶対にしてはいけない
最後にして、最大にして最強の「やってはいけないお金の使い方」がリボ払いです。
カード会社は「毎月の支払いが一定で安心！」「今月ピンチでも無理なく買い物できる」と魅力的なキャッチコピーでアピールしてきますが、これは金融のプロから見れば「年利15%前後の超高金利の借金」以外の何物でもありません。
リボ払いが絶望的な理由
- 手数料率が異常に高い（年15.0%程度が一般的） 株式投資の平均的なリターンが年5%〜7%と言われる世界で、年15%の金利を支払うのは無謀と言わざるを得ません。
- 元金が減らない構造 毎月5,000円ずつ返済していても、そのうちの大半が「手数料（利息）」の支払いに消え、借金元金がいつまで経っても減りません。
「1回払い」で買えないものは「今の自分には買えない身分不相応なもの」と割り切るのが鉄則です。もし万が一、クレジットカードの設定が初期状態からリボ払い（自動リボ）になっていないか、今すぐお手元のカード設定を確認してください。
まとめ：今日からできる「お金の整え方」
ここまで「やってはいけないお金の使い方7選」を見てきました。
- 銀行の窓口に行かない（ネット証券・銀行を活用する）
- がん保険に入らない（過剰な保険をやめ公的保障＋貯金で備える）
- 無料の専門家に相談しない（バックマージン目的の提案に注意する）
- 貯金しかしない（新NISAなどを活用してインフレに対抗する）
- 資格の学校に通わない（まずは独学＋市販テキストで始めてみる）
- 現金払いをしない（キャッシュレス決済でポイント還元を得る）
- リボ払いを絶対にしない（年15%の超高利貸しには近づかない）
これらに共通するのは、「仕組みを知り、無駄な手数料や他人に依存するコストを徹底的に削る」ということです。
まずは今日できること——「クレジットカードの支払い設定を確認する」「ネット証券の口座開設を申し込む」「固定費の明細を見直す」など小さなことから始めてみませんか？
コメント